【PwC調査】世界の10%が現在AIデバイスを所有、今後32%が購入予定
PwCが、世界の消費者分析調査「Global consumer insights survey 2018」を発表した。
そのレポートの中からAI関連の「Artificial intelligence: Touchpoints with consumers」の一部を紹介したい。
PwC / Global consumer insights survey 2018
PwC / Insights about consumers and artificial intelligence 2018
AIデバイス所有・購入動向
ここれで定義されるAIデバイスはロボットやAmazon EchoやGoogle Homeなどのパーソナルアシスタント。
世界の10%が現在AIデバイスを所有、今後32%が購入予定。一方58%は興味なしと回答。
国別でのAIデバイス所有・購入動向
国別での所有・購入動向の高いトップ10。所有は中国の21%、ベトナム19%、インドネシア16%と続く。一方購入意向はブラジル59%、中国52%、インドネシア49%と続く。
現在AIデバイスを所有しているユーザー層
現時点でAIデバイスを所有しているユーザープロファイルは、18〜34歳の男性で、即日配達を求める、オンラインセキュリティの問題に関心を持たない、まとめ買いが好き、レンタル・共有に寛容、経験に価値を見出す、ハイテクに精通した、価格ではなくブログで購入を決めるといった傾向があるという。
AIデバイスはショッピングに影響するか?
AIデバイス使用によるショッピングの影響は、18%がよりお金を使うようになった、30%がより使わなくなったと回答。
ロボスタ編集部では過去に以下のようなレポートを紹介してきた。あわせて参考にしていただければと思う。
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ロボスタ / Amazon Echo
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中橋 義博1970年生まれ。中央大学法学部法律学科卒。大学時代、月刊ASCII編集部でテクニカルライターとして働く。大学卒業後、国内生命保険会社本社において約6年間、保険支払業務システムの企画を担当。その後、ヤフー株式会社で約3年間、PCの検索サービス、モバイルディレクトリ検索サービスの立ち上げに携わる。同社退社後、オーバーチュア株式会社にてサービス立ち上げ前から1年半、サーチリスティングのエディトリアル、コンテントマッチ業務を担当する。2004年に世界初のモバイルリスティングを開始したサーチテリア株式会社を創業、同社代表取締役社長に就任。2011年にサーチテリア株式会社をGMOアドパートナーズ株式会社へ売却。GMOサーチテリア株式会社代表取締役社長、GMOモバイル株式会社取締役を歴任。2014年ロボットスタート株式会社を設立し、現在同社代表取締役社長。著書にダイヤモンド社「モバイルSEM―ケータイ・ビジネスの最先端マーケティング手法」がある。