自動で体温測定、高体温なら即アラート！Microsoftが新型コロナ対策にAI「Cognitive Services」活用事例を紹介

世界各国の組織が新型コロナウイルス「COVID-19」の感染拡大防止に向けてそれぞれ取り組んでいる。マイクロソフトは、パートナー企業と連携しながらリモートワークやオンライン授業の支援をはじめ、幅広い支援を行っている。

今回マイクロソフトは、テクノロジを活用した感染拡大防止に向けた取り組みとして、PSYGIG(サイギグ)株式会社によるサーモグラフィーシステムをブログで紹介した。

38度以上の高体温を検知した場合、自動でアラートするシステム

主に自動運転やドローンなどのモビリティIoTから得られるビッグデータを分析するソリューションを提供しているPSYGIGは、現在の社会的な状況を鑑み、マイクロソフトのクラウドプラットフォーム「Microsoft Azure」を活用してサーモグラフィ―・カメラを通して体温を自動測定、高体温者が出入りした場合にアラート通知するシステムを開発した。


施設にサーモグラフィーカメラを設置することで、各カメラから収集された体温データや場所、時間などのデータは自動でAzure上に集約され、38度以上の高体温を検知した場合、自動でアラートが発せられる。これにより、体温測定の自動化と検知後の迅速な対応が可能になる。人の出入りの多い商業施設などで同システムが活用されることで、現在の社会的な課題解決につながることが期待されている。

PSYGIGは今後、サーモグラフィーカメラから得た画像分析にマイクロソフトの学習済みAIである「Cognitive Services」を活用し、より効率的かつ高い精度での測定を検討しており、「COVID-19」感染拡大防止に向けた取り組みを進めるとしている。

日本マイクロソフトの取り組み

日本マイクロソフトでは、オフィスや学校での活動を休止しながらもビジネスや教育活動の継続に取り組んでいる企業や教育機関を支援するため、無料の「セキュア リモートワーク相談窓口」を開設している。

同サービスでは、リモートワークを支える「Microsoft Teams」のセットアップガイドや利用方法に関するコンテンツ、オンラインイベント実施マニュアルのダウンロードなどを提供するほか、社外からの安全なデスクトップへのアクセス、機密情報保護の仕組みに関する情報提供などを行う。また、教育機関の教職員向けのオンラインコンテンツの提供も行っている。

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