風力の帆船型ドローンが海上貨物輸送の実証テストに成功　湘南の海で1kmを自動帆走

風力を動力として利用した帆走の自動化技術を通して、持続可能な社会の実現に貢献するエバーブルーテクノロジーズ株式会社は、2mクラス帆船型ドローン「Type-Aプロトタイプ」を用いて逗子湾を横断する貨物輸送の実証テストに成功したことを発表した。

自動帆走技術により帆と舵を自動制御

実証テストは離島への貨物輸送、大雨や台風、地震などで引き起こされる土砂災害で道路が分断され孤立する沿岸部の市町村に救援物資を届けることを想定し、神奈川県葉山町小浜海岸から逗子市逗子海岸への1000mをType-Aプロトタイプが無人で自動帆走するもの。Type-Aプロトタイプには援物資、医薬品にみたてたプリンを保冷剤とともにクーラーバッグに収め、カーゴエリアに搭載。葉山町小浜海岸の海水面上にType-Aプロトタイプを浮かべたのち、遠隔で自動モードに切替。自動帆走技術により帆と舵を自動制御、予め設定された航路に沿って風力だけで逗子海岸のヨット利用エリア前に到達した。

今回の実証テストに使用した「Type-A プロトタイプ」は2020年に開発した2mクラス無人操船ヨット(帆船型ドローン)の実証機として、これまで機動性テストや滞在型テスト、長時間稼働テストを行い調整してきた。2021年1月より神奈川県逗子市の理解と協力を得て、逗子海岸の湾内にて船体の動作確認、予め設定したウェイポイント(経由地)に沿って移動させる自動航行などを実施。逗子市長をはじめ関係者が見学・参加した。なお、Type-Aは現在、本格的な導入に向けて量産型の設計を行っている。

エバーブルーテクノロジーズは今回の実証実験の成功を受け、現在開発中の5mクラスヨットを利用し、100kgの貨物輸送実験を2021年夏ごろ実施予定。飛行型と船舶型ドローンのハイブリッドであるType-Pの研究開発もシンガポール国立大学と共に進めている。

「Type-A プロトタイプ」の活用イメージ

物流業界は現在、グローバライゼーションにより増加の一途をたどっている上、昨今のコロナ禍の影響による人流減少の影響で、さらに重要度が増している。一方で少子高齢化により、特に地方部、離島で労働人口が減少している現実がある。また社会課題となっている地球温暖化防止の観点により、現在のトラック便から今後ゼロエミッションのモビリティにシフトしていく必要がある。


離島への物流は定期フェリーなどの動力船を利用しているが、利用者の減少、燃油代の高騰により収益性が悪化、労働者の確保が困難など今後さらに厳しい状況になると予想されている。また架橋し道路による物流もその莫大な建設費から現実的とはいえない。エバーブルーテクノロジーズの開発する無人操船ヨット技術は、人件費と燃油代を大幅に削減、ほぼゼロにすることが可能で収益性を大幅に改善することができる。

「Type-A プロトタイプ」の特徴

無人帆走技術は人件費、燃油代がほぼゼロ
これまで船舶は大型化によってコストダウンを計ってきたが、無人帆走技術は人件費、燃油代がほぼゼロのため小型な舟艇でもコストが安く、分散化することで多種多様なニーズに対応が可能となる。


小型帆船は港湾施設がない場所でも砂浜に着岸できる
小型帆船は港湾施設がない場所でも砂浜に着岸できるため輸送の自由度があがり、陸上でいえば貨物列車のターミナル駅とトラック便による個配といった棲み分けと同じように、沿岸部の必要な場所へ直接届けることが可能。

災害時の支援物資輸送で活躍の可能性
このような特徴をもつ小型無人操船ヨットは災害時、土砂災害で陸路が分断された沿岸部の市町村への支援物資の輸送に役立つ。具体的には近隣の市町村から支援物資を積載した小型無人操船ヨットを出帆、海上を風力で移動し陸路が分断された沿岸部の市町村の海岸に着岸し物資を届ることができる。小型ヨットは港湾施設が損壊した場合でも砂浜があれば着岸できるため災害時にも活躍できる。

また船舶型ドローンの特徴として、ペイロードが飛行型ドローンに比べ大型のため飲料水や米穀、食料品などの重量物や、トイレットペーパーやおむつなどかさばる日用品の運搬に向いている。輸血用血液など急を要するものは飛行型ドローン、重量物や日用品は船舶型といった使い分けをすることで、災害時、効果的に対応可能。

エバーブルーテクノロジーズのミッション

エバーブルーテクノロジーズは従来の動力船を自動操船技術による効率的な自動帆走に置き換えることで、地球温暖化ガスを抑制し、持続可能な社会の実現に貢献することをミッションとしてる。

近年、あらゆる産業で地球温暖化防止のための施策が求められているが、海上を舞台とする産業ではいまだ内燃機関が主力であり、決定的な方策が打ち出されていない。陸上交通の電動化による将来的な電力不足も予測される中、国土の狭い日本では太陽光発電による電力供給に限界があることから、波力、潮力、地熱、風力といった海上の再生可能エネルギーの活用が注目されている。しかし海中送電ケーブルの敷設コストの高さや、動力船を電気推進船に置き換えるための大型バッテリー積載容量、重量、充電時間確保といったハードルから、海上の再生可能エネルギーの活用も現実的ではない。

このような課題の解決策として産業革命以前の海上交通で活用されていた帆走に着目し、将来的には海上の再生可能エネルギー、潮力、波力、風力由来の電力を使用して水素を製造、自動操船ヨットで運搬することにより、海上水素サプライチェーン「Hydroloop」(ハイドロループ)を構築し、陸上交通の電力化で起こる電力不足を解決するとともに、これまで有効な代替手段がなかった動力船のゼロエミッション化を実現するため、水素エネルギーを利用した電気推進船への転換促進、水素エネルギー補給を海上で実現させるサービスを展開する計画。現在は、自動操船ヨットの製造販売、サービス提供、自動帆走技術提供などを主な事業とし、カーボンフリーな世界の実現を目指している。

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