ドローンを活用して活火山の火口周辺を調査 可視カメラと熱赤外カメラの同時搭載で効率的にデータ取得 国内4か所で実施

総合人材サービス・パーソルグループのパーソルプロセス＆テクノロジー株式会社(以下、パーソルP&T)は、気象庁から「無人航空機による火山噴火時等における火口周辺調査」の委託を受け、2020年10月より草津白根山や阿蘇山をはじめとした日本国内4箇所の活火山において無人飛行機(以下、ドローン)を活用した火口周辺調査を実施したことを発表した。

ドローンで活火山の火口周辺を調査

昨今、自然災害の発生時にドローンを活用することで、迅速な状況把握、要救助者の発見など減災につなげる取り組みが増えている。気象庁は2019年より、人が近づきにくい火口周辺においても、噴気の状態や地熱域の正確な状況把握ができるドローンを用いた火山活動の調査を進めてきた。

今回の調査はパーソルP＆Tとイームズロボティクス株式会社が実施。火口内及びその周辺の噴気の状態や地熱域の状況を把握するために、ドローンを用いて可視画像(静止画及び動画)や熱赤外画像(静止画)を取得した。

今回取得したデータは各種火山観測データと合わせて、火山活動の状況を把握するために活用される。

効率的なデータを取得するための取り組み

・緻密な飛行計画の策定
標高2,000ｍクラスの火山上空における低温下での飛行は、ドローンやカメラのバッテリー容量の消費が通常より早まるため、1回あたりの飛行時間、飛行ルートを短く策定した。また、太陽光によって活火山の地表面温度に影響が生じることから、早朝での撮影を行うなど、適切な飛行時刻を策定した。

・可視カメラと熱赤外カメラを同時搭載
イームズロボティクスが開発したドローンに可視カメラと熱赤外カメラを同時に搭載することで、飛行回数を削減し、効率的にデータを取得した。

パーソルP＆Tはドローン関連企業や防災関連機関と、災害時に地域住民自らがドローンを活用する担い手育成や、システムを活用した的確かつ迅速な状況把握・意思決定につながるソリューションを展開している。2022年の「有人地帯での目視外飛行」の実現に向けて、これからもドローンの社会実装に貢献していく。また、今回の取り組みのように、テクノロジーを現場に届けていくことで企業や自治体の生産性における課題解決を促し、グループビジョンである「はたらいて、笑おう。」の実現を目指していくとしている。

この記事を読んだ人におすすめ

関連する記事はまだありません